投資銘柄選びの頼れるパートナー 全上場企業がスッキリまる見え!

日経会社情報

増益企業が続々!
徹底予想2014年3月期
巻頭特集
●成長企業を探せ! 2013年度の業績を読む
●特別調査 各社の新年度計画と為替の影響度
●これからどうなるIPO銘柄
●ゼロから始める外国株投資
充実の巻末特集
●10万円で購入できる株
●アナリストによる予想増益率ランキング
●アナリストによる上方修正銘柄
●中期経営計画と為替の影響度
●期末配当予想が変わった会社
●低PER/高PERランキング

巻頭特集を立ち読みする

日経会社情報 2013-⅚号 新春号 内容紹介

新年度の成長銘柄を探す!

今からでも間に合う「お得な銘柄」

アナリストによる上方修正銘柄

★日経記者が全上場企業を総力取材!
★2012年12月期までの決算を収録!

投資に、仕事に、就活に。役立つ情報を満載!

全上場企業の基本情報、業績、財務、株価データを収録!
スッキリした見やすい銘柄誌面!

【巻頭】今号のポイントがすぐわかる

『春号の見どころ』

成長企業を探せ! 2013年度の業績を読む

国内株式市場は安倍政権の進めるデフレ脱却策を好感し、上昇基調が続いています。いわゆる「アベノミクス」を受けて円安が進み、日経平均株価はリーマン・ショック後の高値を更新しました。欧州不安の再燃などの懸念要素はあるものの、米国、及び中国の景気は順調に回復しており、下値不安は薄くなっています。今後は円安や景気回復などで実際の企業収益が改善するか否かを見極めつつ、円安や経済対策などで恩恵を受ける銘柄はどれか、効果的な銘柄選びをしていくことが重要です。
 

特別調査 各社の新年度計画と為替の影響度

安倍政権によるデフレ脱却方針を株式市場は好感しましたが、今後は実際の企業業績に市場の関心が移ります。上場企業の新年度計画はどうなっているのでしょうか。日経会社情報では、焦点の想定為替レートや感応度、目標とする財務指標、さらに電気料金値上げの影響度など、投資家に関心の高いテーマを中心に全上場企業にアンケート調査しました。個別企業の回答については巻末に掲載しています。
 

これからどうなるIPO銘柄

2012年の新規上場(IPO)銘柄数は46社と、前年比で10社増加しました。リーマン・ショック前の2006年に記録した年間229社には遠く及びませんが、2009年の20社を底に徐々に回復しています。2012年に上場した企業を分析するとともに、今後のIPOの動向を探ります。
 

ゼロから始める外国株投資

リスク資産投資の流れが強まるなか、分散投資の観点から外国株に対する関心が高まっています。しかし、日本株式への投資とは、実際の取引の仕組みや銘柄選択の注意点などが異なります。外国株に関して知識の少ない投資家が外国株投資を始めるにはどうすればよいか、プロがわかりやすく解説します。
 

巻末特集

特別企画1
新年度の成長銘柄を探せ!①

アナリストによる予想増益率ランキング

アナリストの業績予想の平均値である「QUICKコンセンサス」は、中・長期的な株価の動向を探る上で有用です。今期(2013年1~12月期)と次期(14年1~12月期)の予想純利益を比較し、増益率でランキングしました。新年度の成長銘柄探しに役立ててください。

特別企画2
新年度の成長銘柄を探せ!②

アナリストによる上方修正銘柄

アナリストがこの3カ月間で業績予想を上方修正した銘柄はどれか。「QUICKコンセンサス」の予想経常利益(対象は2013年4月期~14年3月期)について、今号と前号を比較し、変化率と変化額でそれぞれランキング。この3カ月の株価騰落率もあわせて掲載しました。

特別企画3
全上場企業に聞く

中期経営計画と為替の影響度

「アベノミクス」で円安が進み、企業の業績改善に期待の持てる状況となっています。一方で原材料費の高騰や電気料金の引き上げなどの懸念材料もあります。来年度以降の業績について各社はどう見ているのか。「中期経営計画」「想定為替レートと為替感応度」「電気料金値上げの影響」について、全上場企業を対象にアンケートを実施。得られた回答を掲載します。

特別企画4
今からでも間に合う「お得な銘柄を探せ」!①

期末配当予想が変わった会社

個人投資家の関心が高い配当について、3~5月決算会社を対象に、日経記者による期末(第4四半期)の配当予想が前号時点から変わった銘柄を一覧にしました。期末配当利回りも併せて掲載。今から買える高配当銘柄探しの参考にしてください。

特別企画5
今からでも間に合う「お得な銘柄を探せ」!②

低PER/高PERランキング

昨年末から続く相場全体の上昇基調に株価が追いついていない銘柄、逆に買われ過ぎている銘柄はどれか。株価が1株当たり利益の何倍まで買われているのかを示すPERが低い順・高い順にランキングしました。一般的にPERの低い銘柄ほど割安、高い銘柄ほど買われすぎであるとされています。出遅れ銘柄探しの参考にしてください。

 

定番企画1
決算期別・予想配当利回りランキング

定番企画2
3カ月株価騰落率ランキング

定番企画3
魅力の優待商品を全社掲載! 株主優待一覧

定番企画4
配当が変わる銘柄一覧

 
■このほかにも、投資に役立つさまざまな情報を掲載しています。

日経経済新聞出版社の本

マネー・投資の本

編集部から

日経会社情報2013春号が発売されました

2013年3月15日

 本日、日経会社情報2013春号が発売されました。今号の編集後記を転載します。

 株式相場の活況を見るのは、我々編集サイドにとってもやはり嬉しいものです。でも、ちょっと待った。株価の割安、割高を示す株価収益率(PER)でみたところ、東京市場の足元のPERは世界の主要株式市場の中で最も高くなっています(3月1日現在)。過去最高値を更新したニューヨーク市場(ダウ30種平均)すら上回る水準です。PERは株価を直近の予想一株利益で割って計算するため、伸び悩んでいる今期決算が基準となれば、どうしても数値が高く出ます。もちろん投資家は新年度以降の業績回復を期待して売買しているわけで、逆に言えば企業が新年度にきちんと業績を上げられなければ、この活況には裏付けがなくなります。足元の活況が「平成の大相場」となるか「小さなバブル」に終わるかは、ひとえに企業側の経営努力にかかっているわけです。
 今号では、そうした気になる新年度以降の業績見通しについて、記者予想やコメント、アナリスト予想、さらに会社側の経営目標などを通じ多角的に分析しています。是非、「裏づけのある銘柄」選びの参考にしてください。(編集長・佐)

企業はここからが正念場

2013年2月12日

2012年度第3四半期決算の発表がピークを迎えています。通期予想については、いわゆるアベノミクス効果による円安進行などで上方修正する企業が多い一方、中国との関係悪化などで下方修正する企業も相次ぎ、各社ともこの外部環境の改善を短期間で収益につなげるのは難しいと考えているようです。ただ、円安が持続すれば、143月期からは恩恵をフルに受けることが可能です。株式投資家もすでに、来期以降の業績改善を織り込んで売買していると見られ、株式市場はかつてないほどの上げ相場に沸いています。

ただ、企業経営者にとってはここからが正念場です。これまで収益低迷の元凶の一つとしてきた円高が修正された以上、為替はもう言い訳にはなりません。来期には今の投資家が期待するもの、もしくはそれ以上の利益を上げない限り、いずれ期待は剥げ落ちます。すでに政府からは賃上げへの要求も出ているようですが、収益改善なき賃上げ(もしくは雇用拡大)は持続しません。過去最高水準にある現預金を有効活用した、練りに練った成長策を実行に移すことが今こそ必要です。それができなければ、米国のようにアクティビストによる株主還元要求が増えるだけでしょう。(編集長・佐)

続きを読む "企業はここからが正念場" »

日経会社情報2013新春号が発売されました

2012年12月14日

日経会社情報2013新春号が本日、発売されました。今号の編集後記を転載します。

 

今号の記者コメントでは、「下方修正」「赤字」「減益」という言葉が多く見られました。中国など国内外の景気低迷や円高、新興国企業の台頭など要因は様々ですが、景気循環的な要因ではない構造的な下押し圧力が、日本企業にはかかっています。かつて米国のテレビメーカーを日本の家電メーカーが追いやったように、今度は日本企業が追われる立場となり苦戦を強いられている形です。このまま、日本企業は海外企業に追い越されてしまうのか。そうした閉塞感すら漂う状況ではありますが、そんな「成長の限界」など感じる時期ではないと考えます。マネジメントから組織管理、新製品開発手法の見直しなど、まだ打っていない手はいくらでもあるのではないでしょうか。2013年が日本企業全体にとってのターニングポイントとなれるよう、誌面からも協力したいと思います。(編集長・佐)

日経会社情報2012秋号が発売されました

2012年9月14日

 日経会社情報2012秋号が本日、発売されました。編集後記に書いた文章を転載します。

 今号の編集作業中にも、ダイキン工業の米空調大手買収、さらにアルミ圧延で国内最大手の古河スカイと同2位の住友軽金属工業の合併など、大型M&A(合併・買収)の動きが相次いで発表されました。日本企業の世界的な地位の低下が懸念されるなか、グローバル競争の流れに何とか付いていこう、先んじようという経営者の思いはどこも同じなようです。ただ、投資家として気をつけたいのは、M&Aを発表した時の案件の規模よりも、むしろM&A後の戦略です。その世界では「ポストマージャーマネジメント」と呼ばれるもので、子会社化した後の人員計画から工場再編、既存子会社との統合など、M&Aによる価値最大化の作業はM&Aが発表され大騒ぎになった後に控えているわけです。今号の特集でも、M&Aで株価が上がる銘柄、下がる銘柄について取り上げました。こちらも併せてご覧下さい。(編集長・佐)

Copyright 2009 Nikkei Publishing Inc., all rights reserved.