投資銘柄選びの頼れるパートナー 全上場企業がスッキリまる見え!

日経会社情報

反転相場の波に乗れ!
特集内容
●主要アナリストが予測 2012年・業界天気図
●米欧中機関投資家に聞く「日本株は買いか?」
巻頭カラー特集
●発足10周年 日本版REITの未来
●過熱か? 減速か? 中国経済の先を読む
充実の巻末特集
●主要アナリストが読む業界天気図
●アナリストによる上方修正銘柄
●予想営業増益率ランキング
●リーマン危機後の株価上昇率ランキング
●期末配当利回りランキング

巻頭特集を立ち読みする

日経会社情報 2012-⅜号 新春号 内容紹介

反転相場の波に乗れ!

気になる業界の業績はどう動く

アナリストが読む成長銘柄

逆境でも伸びる銘柄が一目瞭然

各社の取引先情報が充実!

★日経記者が全上場企業を総力取材!
★2011年9月期までの決算を収録!

投資に、仕事に、就活に。役立つ情報を満載!

全上場企業の基本情報、業績、財務、株価データを収録!
スッキリした見やすい銘柄誌面!

【巻頭】今号のポイントがすぐわかる

『新春号の見どころ』

反転相場の波に乗れ!

収まらない欧州債務問題や米国景気の悪化懸念によってリスク投資が国内外で影を潜め、日経平均株価は2011年11月に年初来安値を更新しました。世界景気の減速や円高、タイの洪水の影響で国内上場企業の業績回復スピードは急速に落ちています。12年もこうした悪材料がすぐに解消されるわけではありませんが、震災復興予算による内需拡大など、経済にプラスとなる要因もゼロではなく、相場上昇を予想する市場関係者も少なくありません。反転相場の兆しが出る前に準備を進めておくことが肝要です。
 

米欧中機関投資家に聞く
「2012年、日本株は買いか?」

欧州債務危機、新興国の景気減速など、混迷を深める2012年の日本株は果たして買いか、それとも売りか? 米欧中の機関投資家の動向を現地記者が取材しました。
 

発足10周年 日本版REITの未来

日本版の不動産投資信託(REIT)市場は、2001年9月に2銘柄が上場して取引を開始して以来、11年9月で10周年を迎えました。一時は活況を呈した市場も、リーマン・ショックなどによる投資家のリスク資産離れもあり、現在では厳しい状況が続いています。日本のREIT市場は復活するのでしょうか。創設10年間で浮かび上がった市場の課題と可能性について、みずほ証券の石澤卓志チーフ不動産アナリストが解説します。
 

過熱か? 減速か? 中国経済の先を読む

世界経済に大きな影響を与える中国。2012年も高成長は続くのか。各種マクロデータを基に、中国経済の先行きをアジア専門の情報調査会社「亜州IR」の又井郁生代表が分析します。
 

今号の見どころ、変更点などを紹介

各社の取引先情報が充実

販売先と仕入れ先が一目瞭然。投資に、仕事に、就職活動に役立つ情報です。
 

巻末特集

特別企画1
2012年はここに注目!①

主要アナリストが読む業界天気図

2012年、各業界の雲行きはどうなるのか。「日経ヴェリタス」紙のランキングで上位を獲得したアナリスト89人の見通しを一挙に掲載しました。見通しは晴れ・雨・曇りの3パターンで表示。詳細は弊社刊の書籍『100人のアナリストが大予測 2012 株はこう動く!』で網羅しています。

特別企画2
2012年はここに注目!②

アナリストによる上方修正銘柄

アナリストがこの3ヵ月間で業績予想を上方修正した銘柄はどれか。「QUICKコンセンサス」の予想経常利益(対象は2012年1月期~12年12月期)について、今号と前号を比較し、変化率と変化額でそれぞれランキング。この3ヵ月の株価騰落率もあわせて掲載しました。

特別企画3
逆境でも伸びる企業を探せ①

予想営業増益率ランキング

3月決算会社の2011年4~9月期の決算発表が終了しました。円高や海外の景気後退懸念など先行きが不透明ななか、通期予想を見直した企業も少なくありません。ここでは、12年3月期通期の予想営業利益と前期実績を比較し、増益率の大きい順にランキングしました。前号予想との比較を表す矢印、4~9月期実績の通期予想に対する進捗率もあわせて掲載しているので、参考にしてください。

特別企画4
逆境でも伸びる企業を探せ②

リーマン・ショック後の株価上昇率ランキング

「日経会社情報秋号」のアンケートでは、「リーマン・ショック後に株価がどう動いたかを知りたい」という意見が多く寄せられました。今回はそうした声におこたえし、日経平均がリーマン・ショック後の最安値を付けた2009年3月10日の株価と11年11月末時点の株価を比較し、上昇率の高い順にランキングしました。株価の水準を見定める参考にしてください。

特別企画5
これから間に合う高利回り銘柄を探せ

期末配当利回りランキング

期末配当の厚い企業はどこか。1~3月決算会社を対象に、期末(第4四半期)の予想配当額のみで配当利回りを算出し、ランキングしました。今から買える高配当銘柄探しの参考にしてください。

 

定番企画1
決算期別・予想配当利回りランキング

定番企画2
3ヵ月株価騰落率ランキング

定番企画3
魅力の優待商品を全社掲載! 株主優待一覧

定番企画4
配当が変わる銘柄一覧

 
■このほかにも、投資に役立つさまざまな情報を掲載しています。

日経経済新聞出版社の本

マネー・投資の本

編集部から

2008年9月アーカイブ

最も印象に残った経営破綻はこの銘柄

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 東京証券取引所のウェブサイトを通し、「適時開示情報閲覧サービス」を毎日チェックしていると気分が滅入ることがあります。とにかく個々の企業が最近開示する情報は圧倒的にネガティブなものが多い。先週も業績予想の大幅下方修正や経営破綻の発表が相次ぎました。その中で最も私の印象に残ったのは25日の大引け後に出てきた、ジェネシス・テクノロジー(2473)の民事再生法の適用申請の発表です。

 同社は新興株ブームの熱が強く残る2006年3月に東証2部に上場。その直後からほぼ一貫して下げ続けています。当時、マネー雑誌の編集部にいた私は、同社株を買った投資家を取材したことがあります。彼は「値動きが軽い小型株が好きだけど、(06年1月に起きた)ライブドアショックの後でリスクが高まっているので、手堅そうな東証2部のメーカーであるジェネシスを選んだ」と話していました。

 『日経会社情報2008秋号』によると、同社は半導体検査受託大手。記者コメントでは業績不振や上場廃止の恐れが指摘されています。ただ、誌面の大株主のコーナーには神戸製鋼、アドバンテスト、横河電機など有力メーカーが名を連ね、取引先のコーナーにも東芝、ソニー、リコー、三井金属鉱業などこれまたブランド企業が並んでます。業績が悪化していなかった上場後まもない時期に買った前記の投資家が「手堅そう」と感じたのもうなずけます。

 民事再生法の適用申請を巡り、どんな内幕があったのかは知りませんが、有力な取引先を持つ企業でも、業績が悪化すれば救いの手を差し伸べてもらえず、あっさりと破綻してしまうのです。『日経会社情報』で企業を研究する上での注目点として「一流企業と付き合っているかどうか」を挙げる投資家がいますが、それだけではとても安心できません。新興の不動産会社だけでなく幅広い業種で信用リスクが高まっていると強く感じました。(編集長・Y)

 『日経会社情報2008秋号』の発売から早くも1週間余りが経過しました。株式相場はジェットコースターのような展開でしたが、足元の動きに惑わされず、冷静な銘柄分析を続ければチャンスをつかめるかもしれません。そして読書の秋。株式投資の指南本を読んで勉強するのも有意義なことだと思います。

 私は先週末から書店をいくつも回って投資本のコーナーをウオッチしました。そこで感じたのは、最も信奉されている投資家はおそらく米国のウォーレン・バフェット氏であろうということです。同氏は投資会社、バークシャー・ハザウェイを率いる世界的に有名な投資家です。同氏自身が書いた著作は見当たらないのですが、投資手法を紹介する「バフェット本」はいくつもあります。その根底にある「割安株に長期投資」という考え方は、『日経会社情報』の活用法とかなり重なります。

 9月23日にはサブプライム問題に揺れた米証券大手のゴールドマン・サックスがハザウェイ社を引受先として増資を実施すると発表しました。バフェット氏への関心は一段と高まりそうです。

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 「バフェット本」を1冊紹介しておきましょう。手前味噌になりますが、日本経済新聞出版社が出している『億万長者をめざす バフェットの銘柄選択術』は好評です。「優良企業を見極める8つのポイント」など見どころ満載です。今の日本株は底値圏という見方もある中で、秋の夜長に、この本と『日経会社情報』を読みながら値上がりしそうな銘柄を探すのも一興ではないでしょうか。(編集長・Y)

 

 

日経会社情報 2008年秋号を発売!

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この3連休、皆様はどのように過ごされたでしょうか。そして、連休明けの16日(火曜日)は『日経会社情報 2008年秋号』の発売日です。

 企業業績は全体的に悪くなっていますが、それを上回る勢いで株価が下がっています。銘柄のデータをチェックしていると好業績なのにPER10倍未満とか配当利回り3%超といったものが続々と現れ驚かされました。いかに投資指標で割安感が強くても、買いたいという人がいなければ株価は上がらない。まさに「買い手不在」の現象ですね。指標面で魅力を感じても、先行き不透明感が薄れてから出動しようと考える投資家はさぞかし多いことでしょう。

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 ただし、様子見を決め込む場合でも、自分が注目している銘柄の業績や株価を継続的にウオッチしておくことは大切です。「好転」のサインをいち早く察知し、投資効率を高めるには準備が必要なのです。そんなメッセージを込めて、今号のタイトルは「低迷相場にこそ好機あり 割安株を探そう!」にしました。読み進めれば色んな発見があると思います。

 今号も誌面改訂に取り組みましたが、ここで一つ重要なことを皆様にお知らせしなければなりません。『日経会社情報』は前号まで二色刷りで誌面を作製してきましたが、今号から個別銘柄のデータを掲載するページについては二色刷りをやめモノクロ誌面に変更しました。原材料高などの影響で本誌の事業採算が厳しくなったのが変更の理由です。大変心苦しいのですが、採算悪化に歯止めをかけるためにやむなく決断しました。今後も誌面の内容充実に向け一層努力します。今回の変更についてご理解いただき、今号以降も本誌をご愛読くださいますようお願いいたします。

「ロシア売り」で思ったこと

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 9月16日発売の『日経会社情報2008秋号』の編集作業もそろそろ終わりが近づいてきました。連日連夜の作業で疲れ、世の中の出来事に対する関心が薄れてしまいますが、世界はたしかに動いてます。

 大事件の一つ「グルジア紛争」を取り上げましょう。9月6日の日経朝刊には『「ロシア売り』に拍車」という見出しでグルジア紛争の影響を報じる記事が出ていました。ロシアの金融市場から資金が流出し、株・債券・通貨のトリプル安が進んでいるというのです。将来の経済成長に期待して、世界から多額の資金がロシアに入ってきましたが、紛争で一変したようです。

 かつての冷戦時代では、東西陣営の利害が対立する紛争が起きた時に、もっぱら注目されるのは軍事バランスでした。でも今では、紛争勃発と同時に当事者国の金融市場に目が向けられます。

 ロシアも経済発展の手立てとして株式市場をはじめ金融市場を整備しました。市場を通じてグローバルマネーを取り込み、投資に振り向けました。でも、それはマネー逆流のリスクを背負い込むことでもあったのです。

 グローバルマネーは各国の行動を冷徹に見ています。国際的な非難の対象になり、結果として経済成長の妨げになる行動を取れば、その国の市場からさっと退散します。中国だってチベット問題が株安の一因になったはずであり、より慎重に対応しなければ国内経済に悪影響を及ぼすと為政者に思わせたことでしょう。

 ロシアは今後、グルジア問題に取り組むにあたって金融市場の動きを強く意識するのでしょうか。そして、強硬路線を修正するのでしょうか。巨大なグローバルマネーがたびたび世界経済に混乱を引き起こし問題視されますが、世界平和のための安全装置になりうるのではという観点からも見ていきたいです。(編集長・Y)

秋号発売日(9月16日)迫る、株価の行方は?

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 9月16日発売の「日経会社情報2008秋号」の編集作業が佳境に入りました。私を含む担当者は8月30、31日の土・日も出社。役立つ情報を少しでも多くお届けしたいと仕事に励んでいます。

 ところで今号では8月の最終営業日、つまり29日(金曜日)の株価終値が重要な意味を持ちます。各銘柄について8月29日の株価終値を掲載し、それを基に投資指標などを計算するからです。この日の日経平均株価は1万3072.87円で引けました。前号(夏号)の基準日である5月末の日経平均(1万4338.54円)よりも8.8%低い水準です。

 相場全体が下がったわけですから、個々の銘柄を見ても、やはり前号より値下がりした銘柄が多い。大幅下落も目に付きます。思いつくままに挙げると、東レ(3402)=691円(5月末)→484円(8月末)、日本ガイシ(5333)=1927円→1324円、コマツ(6301)=3340円→2315円、東芝(6502)=929円→614円……。各社それぞれに株価が下げる理由があるのでしょうが、いずれも少し前まで株式市場で注目を集めていた有力企業です。株式というものは本当に値動きが激しい金融商品であることをまたまた認識させられました。

 問題は今後どうなるかですが、これを読むのは非常に難しい。世界的な景気後退や金融不安の流れがなお強いとすれば、日本株も一段安になる可能性があります(ちなみに今年の日経平均の年初来安値は3月17日の1万1787.51円です)。しかし、PER(株価収益率)などの投資指標から考えると今が底値圏のような気もします。過去の例を見ると株価が下がることが多い9月。ここを無難に乗り切って、相場の雰囲気が明るくなることを願うばかりです。(編集長・Y)

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