投資銘柄選びの頼れるパートナー 全上場企業がスッキリまる見え!
日経会社情報
日経会社情報とは――◆国内市場に上場している全企業の基本情報、業績、株価データ、財務データを網羅した、いわば企業情報の「辞書」です。見やすい誌面構成が特徴、1979年3月創刊です。◆日本経済新聞記者が日々の綿密な取材にもとづき、東京証券取引所、大阪証券取引所はじめ、マザーズなど新興市場を含め、国内市場に上場しているすべての企業の解説コメントや業績予想を執筆。◆日経デジタルメディア社の企業データベースに基づく各種財務・株式関連データ、そのほか日経グループ各社が調査・分析した経営データも豊富に収録。REIT、ETFなど上場投資信託の情報も掲載。日経グループの取材力・データ力・調査力を結集した1冊です。
特集内容
●好決算続出! 割安成長株を探れ
●アナリストによる主要銘柄3期予想
●成長を見込む銘柄ランキング
巻頭カラー特集
●好業績の相次ぐ今こそ注目したい銘柄発掘のポイントとQUICKコンセンサスの活用法などを紹介
充実の巻末特集
●2013年3月期までを大胆予測! アナリストによる主要銘柄3期予想
●アナリストによる上方修正銘柄
●予想経常増益率ランキング
●自社株保有率&変化度ランキング
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日経会社情報 2010-Ⅲ号 夏号 内容紹介
好決算続出! 割安成長株を探れ
アナリストによる主要銘柄3期予想
成長を見込む銘柄ランキング
自社株保有率&変化度ランキング
各社の取引先情報が充実!
★2010年3月期までの決算を完全収録!
スッキリした見やすい銘柄誌面!
好決算続出!割安成長株を探れ
株式市場では景気回復期待から日経平均株価が4月上旬に約1年半ぶりの高値を付けましたが、その後は下げが目立つ場面も増えています。ギリシャの財政問題をきっかけに円高懸念などが再浮上し、不透明感が出ているためです。半面、国内企業の業績は回復が鮮明です。2010年3月期でV字型回復を果たす企業が増えるなど、好決算を発表する企業が相次ぎました。11年3月期も増益を見込む企業が少なくありません。好業績な割に株価が出遅れている銘柄など、割安成長株を探す好機といえるでしょう。銘柄発掘のポイントを探ります。
人気アナリストが教えるQUICKコンセンサス活用法
日経グループの金融情報会社QUICKが、証券会社や研究所に属するアナリストの業績予想値を平均した「QUICKコンセンサス」。複数の視点から各社の状況を判断することのできるデータとして評価されており、本誌は1300社弱の企業について2期分データを掲載していますが、今号では主要銘柄について3期分データを特集で掲載しました。活用法を人気アナリストの鈴木一之氏が紹介します。
2013年3月期までを大胆予測! アナリストによる主要銘柄3期予想
巻頭特集でも触れたように、アナリストの業績予想の平均値であるQUICKコンセンサスは株価の動向を探るうえで有用です。算出元のQUICKはこの4月から5期予想(従来は2期予想)の公表を始めました。本誌は、2社以上の証券会社・研究所が予想を公表している600社弱の企業を対象に2013年3月期までの3期予想を巻末に掲載。各社欄に掲載している2期予想とあわせ、中長期的な成長が期待される銘柄の発掘に欠かせない注目データです。
各社の取引先情報を充実
販売先、仕入れ先に分けて掲載。投資に、仕事に、就活に役立つ情報です。
特別企画1
2013年3月期までを大胆予測!
アナリストによる主要銘柄3期予想
売上高、営業利益、経常利益、純利益を掲載
特別企画2
2011年の成長銘柄を探せ!①
アナリストによる上方修正銘柄
QUICKコンセンサスを活用。前号・今号を比較した予想経常利益の変化率・変化額でランキング
特別企画3
2011年の成長銘柄を探せ!②
予想経常増益率ランキング
1~3月期決算会社の今期(11年1~3月期)予想経常増益率をランキング。最高益予想企業も一目瞭然
特別企画4
「株主重視」の企業はどこだ?
自社株保有率&変化度ランキング
自社株買いは株価に対してプラスに働くことが多い。1~3月期決算会社の自社保有株について、保有比率と増加度合いの2つでランキング
定番企画1
決算期別・予想配当利回りランキング
定番企画2
3ヵ月株価騰落率ランキング
定番企画3
魅力の優待商品を全社掲載! 株主優待一覧
定番企画4
配当が変わる銘柄一覧
■このほかにも、投資に役立つさまざまな情報を掲載しています。
編集部から
12月半ばの『日経会社情報2009新春号』発行に向けて連日深夜まで編集作業に取り組んでいます。そこで思い知らされるのは今期の企業業績の落ち込みぶり。下方修正、減益、赤字転落といった言葉のオンパレードです。新聞、雑誌、テレビなどのニュースで既に十分に認識していることとはいえ、これでもかこれでもかと現れる厳しい業績データや記者コメントを見ていくと気分が重くなります。
もっとも、業績が急速に悪化しているから、今後の株価がどんどん下げ続けるとは限りません。現に最近の株式相場は値動きこそ荒いですが、下値では買いが入っています。投資家の不安感が強い状況でも、一方的に値下がりしていく恐れは薄らいでいるように思われます。
株価は実体経済や企業業績の変化を先取りして動くもの。今の株価はどこまで経済や業績の悪化を織り込んだのかが重要なポイントです。7000円~8000円台の日経平均株価を見て「怖いけど、チャンスかもしれない」と思う投資家は少なくないでしょう。あるいは6000円台になったら買い出動するつもりの人もいるはずです。
過去の株価と比べた「値ごろ感」で安易に資金を投じるのは危険ですが、独自に「割安銘柄」をリストアップしておくのには良い時期かもしれません。『日経会社情報2009新春号』を見ても、今年の年初~夏ごろと比べて驚くほど株価が安くなった銘柄がゴロゴロあります。超有名企業も例外ではありません。いま投資を実行する気はなくても、銘柄ウオッチを常に続けておく姿勢が大切だと思います。(編集長・Y)
冬の気配が濃くなり、来年のことが気になる時期に入りました。経済や人々の暮らしという観点から見て、厳しい1年になることは覚悟しなければなりません。「生活防衛」とか「節約」が一大トレンドになるでしょう。いや既にそのトレンドは加速していると思われます。
例えば外食。最近にぎわっているのは値段の安い店ばかりという気がします。安さで定評のあるイタリアンレストランチェーンのサイゼリヤ(7581)が売り上げを伸ばし、11月に年初来高値を更新したのもうなずけます。(21日に多額のデリバティブ評価損発生見込みを発表し、今後の株価の動向が気になりますが……)
来年訪れるかもしれない深刻な景気悪化局面に備えて、私自身も生活のダウンサイジングに取り組んでいます。目玉はマイカーの売却。約12年ぶりに車を持たない生活となりました。さらにスポーツクラブを脱会しました。ここも10年以上前に入会し2年ほどの中断期間を除いて通い続けてきましたが、今後は近くの公営のスポーツ施設に通うつもりです。「良くない商品」という知人の助言に従って7月に掛け捨ての医療保険を解約したことも、今となってはダイウンサイジングの一策と認識しています。
『日経会社情報2009新春号』の編集作業が本格化する前に、ダウンサイジングを実行。“身軽”になって何やらすっきりした気持ち。こうしてより良い誌面づくりに取り組もうと決意を新たにしています。(編集長・Y)
暗い決算発表シーズンとなりました。2008年4-9月期の実績、2009年3月期の通期の業績予想ともに下方修正する企業が続出し、株価にも影響が及んでいます。ただ、日経平均株価が1万円を大きく割り込むほど急落したのは今期(09年3月期)の悪さだけが原因ではないでしょう。来期(2010年3月期)の業績に対する悲観も、株価の下げ圧力になっていると思われます。
そんな観点で見ると、12日発表の浜松ホトニクス(6965)の業績予想は気になりました。同社は9月決算会社。発表したのは08年9月期の本決算です。小幅ながら増収増益となり、前の期に続き最高益を更新しました。しかし、同時に発表した09年9月期の業績予想は厳しく、経常利益は前期比35.8%減。国際競争力もあるハイテク光電子部品メーカとして知られ、03年9月期を底に04年9月期から利益を伸ばし続けていたのですが、今期は業況が一変するようです。
上場企業の約7割を占める3月期決算会社の09年4月以降の業績をいま予測するのは困難。とはいえ、浜松ホトニクスのような高収益企業が09年9月期の業績を厳しく見ていることから察すると、2010年3月期も少なくとも前半は厳しい経営環境が続くと想定しておくべきなのでしょう。
そして来年1~2月には12月期決算会社が08年12月期の実績と09年12月期の予想を公表します。08年12月期決算の悪さは株価に織り込み済みとして、問題は予想です。このころに環境が少し良くなるメドが立ち、それが企業の業績予想に反映されれば、株価の支援材料となるのですが……。(編集長・Y)
2008年4-9月期の決算発表シーズンは冬景色。企業業績の悪化が日ごとに鮮明になっています。7日の日経朝刊では、トヨタ自動車が前日発表した厳しい決算内容に注目が集まったでしょうが、ロームが2009年3月期の業績予想を大幅下方修正してグループ全体で計1000人前後の人員を削減する方針を明らかにしたという記事も気になります。
ロームは京都市に本社を置く電子部品メーカー。国際競争力が強く、高収益企業として知られています。そこが人員削減に踏み切らざるを得ない状況に陥ったわけですから、日本全体で考えても雇用状況は今後深刻さを増していくと心配せざるを得ません。雇用が揺らげば当然所得も揺らぎます。
このような状況下では、個人の株式投資の意欲は高まりそうにありません。配当利回りやPER(株価収益率)など投資指標で見て非常に割安だと感じても、大切な預貯金や給料を株式に投じるのに及び腰になるのでは。雇用や所得をはじめ生活に不安を感じたら、手持ちの現金をリスクにさらしたくないと考える人が増える。「給料が減りそうだから株で稼いで穴埋めしよう」といったチャレンジングな人は少数派だと思います。
値動きがとても激しい最近の株式相場。プロが短期決戦で腕を競い合っている感があります。インターネット証券の口座開設数が10月に入って急増するなど株安を好機と感じる個人投資家もいるようですが、生活の先行き不安が広がる中では、個人が株式市場に新規参入する大きな流れがすぐに生まれるとは考えにくい。当面、まとまった資金を短期で動かす投資家中心の大味な相場展開が続くのではないでしょうか。(編集長・Y)

