投資銘柄選びの頼れるパートナー 全上場企業がスッキリまる見え!
日経会社情報
日経会社情報とは――◆国内市場に上場している全企業の基本情報、業績、株価データ、財務データを網羅した、いわば企業情報の「辞書」です。見やすい誌面構成が特徴、1979年3月創刊です。◆日本経済新聞記者が日々の綿密な取材にもとづき、東京証券取引所、大阪証券取引所はじめ、マザーズなど新興市場を含め、国内市場に上場しているすべての企業の解説コメントや業績予想を執筆。◆日経デジタルメディア社の企業データベースに基づく各種財務・株式関連データ、そのほか日経グループ各社が調査・分析した経営データも豊富に収録。REIT、ETFなど上場投資信託の情報も掲載。日経グループの取材力・データ力・調査力を結集した1冊です。
反転相場の波に乗れ!
特集内容
●主要アナリストが予測 2012年・業界天気図
●米欧中機関投資家に聞く「日本株は買いか?」
巻頭カラー特集
●発足10周年 日本版REITの未来
●過熱か? 減速か? 中国経済の先を読む
充実の巻末特集
●主要アナリストが読む業界天気図
●アナリストによる上方修正銘柄
●予想営業増益率ランキング
●リーマン危機後の株価上昇率ランキング
●期末配当利回りランキング
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日経会社情報 2012-⅜号 新春号 内容紹介
反転相場の波に乗れ!
気になる業界の業績はどう動く
アナリストが読む成長銘柄
逆境でも伸びる銘柄が一目瞭然
各社の取引先情報が充実!
★2011年9月期までの決算を収録!
スッキリした見やすい銘柄誌面!
反転相場の波に乗れ!
収まらない欧州債務問題や米国景気の悪化懸念によってリスク投資が国内外で影を潜め、日経平均株価は2011年11月に年初来安値を更新しました。世界景気の減速や円高、タイの洪水の影響で国内上場企業の業績回復スピードは急速に落ちています。12年もこうした悪材料がすぐに解消されるわけではありませんが、震災復興予算による内需拡大など、経済にプラスとなる要因もゼロではなく、相場上昇を予想する市場関係者も少なくありません。反転相場の兆しが出る前に準備を進めておくことが肝要です。
米欧中機関投資家に聞く
「2012年、日本株は買いか?」
欧州債務危機、新興国の景気減速など、混迷を深める2012年の日本株は果たして買いか、それとも売りか? 米欧中の機関投資家の動向を現地記者が取材しました。
発足10周年 日本版REITの未来
日本版の不動産投資信託(REIT)市場は、2001年9月に2銘柄が上場して取引を開始して以来、11年9月で10周年を迎えました。一時は活況を呈した市場も、リーマン・ショックなどによる投資家のリスク資産離れもあり、現在では厳しい状況が続いています。日本のREIT市場は復活するのでしょうか。創設10年間で浮かび上がった市場の課題と可能性について、みずほ証券の石澤卓志チーフ不動産アナリストが解説します。
過熱か? 減速か? 中国経済の先を読む
世界経済に大きな影響を与える中国。2012年も高成長は続くのか。各種マクロデータを基に、中国経済の先行きをアジア専門の情報調査会社「亜州IR」の又井郁生代表が分析します。
各社の取引先情報が充実
販売先と仕入れ先が一目瞭然。投資に、仕事に、就職活動に役立つ情報です。
特別企画1
2012年はここに注目!①
主要アナリストが読む業界天気図
2012年、各業界の雲行きはどうなるのか。「日経ヴェリタス」紙のランキングで上位を獲得したアナリスト89人の見通しを一挙に掲載しました。見通しは晴れ・雨・曇りの3パターンで表示。詳細は弊社刊の書籍『100人のアナリストが大予測 2012 株はこう動く!』で網羅しています。
特別企画2
2012年はここに注目!②
アナリストによる上方修正銘柄
アナリストがこの3ヵ月間で業績予想を上方修正した銘柄はどれか。「QUICKコンセンサス」の予想経常利益(対象は2012年1月期~12年12月期)について、今号と前号を比較し、変化率と変化額でそれぞれランキング。この3ヵ月の株価騰落率もあわせて掲載しました。
特別企画3
逆境でも伸びる企業を探せ①
予想営業増益率ランキング
3月決算会社の2011年4~9月期の決算発表が終了しました。円高や海外の景気後退懸念など先行きが不透明ななか、通期予想を見直した企業も少なくありません。ここでは、12年3月期通期の予想営業利益と前期実績を比較し、増益率の大きい順にランキングしました。前号予想との比較を表す矢印、4~9月期実績の通期予想に対する進捗率もあわせて掲載しているので、参考にしてください。
特別企画4
逆境でも伸びる企業を探せ②
リーマン・ショック後の株価上昇率ランキング
「日経会社情報秋号」のアンケートでは、「リーマン・ショック後に株価がどう動いたかを知りたい」という意見が多く寄せられました。今回はそうした声におこたえし、日経平均がリーマン・ショック後の最安値を付けた2009年3月10日の株価と11年11月末時点の株価を比較し、上昇率の高い順にランキングしました。株価の水準を見定める参考にしてください。
特別企画5
これから間に合う高利回り銘柄を探せ
期末配当利回りランキング
期末配当の厚い企業はどこか。1~3月決算会社を対象に、期末(第4四半期)の予想配当額のみで配当利回りを算出し、ランキングしました。今から買える高配当銘柄探しの参考にしてください。
定番企画1
決算期別・予想配当利回りランキング
定番企画2
3ヵ月株価騰落率ランキング
定番企画3
魅力の優待商品を全社掲載! 株主優待一覧
定番企画4
配当が変わる銘柄一覧
■このほかにも、投資に役立つさまざまな情報を掲載しています。
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編集部から
3月16日に迫ってきた『日経会社情報・2009春号』の発行に向けて、編集作業も佳境に差し掛かってきました。毎日深夜まで原稿やデータをチェックしていると、企業収益が急速に悪化したことを何度も思い知らされます。そうした中で収益堅調な企業を見付けると、ほっとした気分になります。
この厳しい時期に健闘している企業をリストアップして、頭の中に真っ先に浮かんできたキーワードは「家で食事」です。節約のために外食を減らし、自分で食材を買って家に持ち帰り料理する動きが広がっているといわれますが、そうした流れに乗れている食品関連のメーカーや小売業の収益は底堅いのです。
半面、外食産業は厳しくなります。「安さ」を売りにして収益を伸ばしている企業もありますが、総じて集客に苦戦しています。私も休日の外食は以前よりぐんと減らしました。現時点で懐具合が非常に苦しくなったわけではないのですが、経済が一段と悪化するリスクがある中では、将来に備えて節約に走りたくなります。
『日経会社情報』のチェック作業をすると、毎号、その時々の世相が浮かび上がります。自分の暮らしと関連づけて色んな事を考えたりします。「家で食事」はその一つです。ほかにも今回は、大手電機メーカーや家電量販店の低迷を見て、以前から購入を検討している薄型テレビを安く買う好機かもしれない、などと思いを巡らせています。(編集長・Y)
何かと話題の定額給付金。日本経済を活性化する効果は本当にあるのでしょうか。私も含めて疑問を感じている人は大勢います。
しかし、給付金を手にすることになったら、しっかり使うつもりです。我が家は夫婦2人で今春小学生になる男の子が1人ですから、1万2000円×2+2万円×1で合計4万4千円いただくことになります。子供の分は、入学に関連するものを買おうと思います。夫婦2人の給付金は電化製品あるいは家具にでもあてましょうか。とにかく食事や旅行よりも、長持ちするモノを私は選びたいですね。「これは麻生首相時代の給付金で買ったモノ」などと後々、“歴史”を振り返ることができるからです。
定額給付金の経済政策としての有効性についてここできちんと語れるほどの知識、見識は私にはありません。ただし、経済効果を最大限にするような努力がなされていないことには不満を感じます。現状では「定額給付金」と聞いて、麻生首相の苦虫をかみつぶしたような表情や煮え切らない言葉を思い出す人が多いのではないでしょうか。これでは、せっかく万円単位のお金を受け取っても、喜びが減じてしまいます。
首相をはじめ政権を担う方々は、堂々とした態度と明るい表情で定額給付金について語るべきでしょう。「景気を良くするために給付金を使ってください」「給付金で大いに楽しんでください」などと前向きなメッセージがほしいです。「バラマキ」とか「選挙対策」といった批判に動じたような態度で実行すれば、受け取る側も不安になります。多額の公的資金を投じるのなら、その経済効果を最大限にする努力が政治家には求められるのです。「大方の予想を裏切って定額給付金が景気回復の起爆剤になった」なんていうストーリーが現実化する可能性はゼロではないのですから。(編集長・Y)
春の気配が少しずつ感じられるようになったのとともに、『日経会社情報』の編集作業に追われる日々が近付いてきました。次号は3月半ば発売予定、「2009春号」です。
この号に掲載する業績予想も厳しいものになるのは確実です。2008年4~12月期の決算はほぼ出そろいましたが、あまりの悪さに何度も驚かされました。トヨタ自動車をはじめ「優良」とされていた企業の収益が相次いで大崩れ。先行きについても悲観的な見方が多く、株価の低迷が続いているのは自然なことと言えます。
一方、企業業績を日々ウオッチしていると違和感を覚えるのが為替の動向です。輸出関連企業を中心に赤字転落が続出しているのに、なぜ円高が続くのか。日本経済は世界の中で相対的に安定しているから円高になりやすいという説明をよく聞きますが、日本だって十分危機的な状況に突入していると感じざるを得ません。
「米経済は今後ますます悪化する。1ドル=80円を割るまで円高が進む」といった専門家の出すコメントには、それなりの根拠があるはずです。企業業績に基づいた私の感覚的な意見よりは信頼に足るものでしょう。しかし、輸出が急減し、企業業績が極度に悪化する中で、円高もそろそろ限界点が近いと考えても不自然ではないと思います。
株価と違って為替には世界同時安がありません。2国間の通貨の比較ですから、どこかの通貨が安くなれば、どこかの通貨が高くなります。円高の流れは、世界的な株安の流れほど長続きはしない--。新たな企業業績がどんどん明らかになるにつれて、そんな見方が私の頭の中で強まっています。(編集長・Y)

