投資銘柄選びの頼れるパートナー 全上場企業がスッキリまる見え!
日経会社情報
日経会社情報とは――◆国内市場に上場している全企業の基本情報、業績、株価データ、財務データを網羅した、いわば企業情報の「辞書」です。見やすい誌面構成が特徴、1979年3月創刊です。◆日本経済新聞記者が日々の綿密な取材にもとづき、東京証券取引所、大阪証券取引所はじめ、マザーズなど新興市場を含め、国内市場に上場しているすべての企業の解説コメントや業績予想を執筆。◆日経デジタルメディア社の企業データベースに基づく各種財務・株式関連データ、そのほか日経グループ各社が調査・分析した経営データも豊富に収録。REIT、ETFなど上場投資信託の情報も掲載。日経グループの取材力・データ力・調査力を結集した1冊です。
特集内容
●今こそ必見! 会社の底力
●4-9月 上期決算を一挙掲載!
●2010年、業績上振れ期待の銘柄を探せ
巻頭特集
●企業の底力を見極めよう 日経会社情報を徹底活用
●注目の環境関連銘柄をピックアップ
●電子版・日経会社情報 「日経ヴェリタス マーケットonline」連動法
充実の巻末特集
●増配期待銘柄は? 配当余力ランキング
●アナリストによる上方修正銘柄
●営業利益進捗率ランキング
●予想経常増益ランキング
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日経会社情報 2010-Ⅰ号 新春号 内容紹介
今こそ必見! 会社の底力
4-9月 上期決算を一挙掲載!
アナリストによる上方修正銘柄、営業利益進捗率ランキング収録
日経ヴェリタス マーケットonlineと連動
★2010年12月期までの決算を完全収録!
★好評! 主要銘柄のアナリスト2期予想
スッキリした見やすい銘柄誌面!
企業の底力を見極めよう~日経会社情報を徹底活用
株式相場はこう着感の強い展開となっています。日経平均株価は春以降、急ピッチで1万円台まで上昇しましたが、11月初めに再び1万円を割り込むなど、調整色を強めています。鳩山政権の政策運営に対する不安感や円高などを背景に、先行きの不透明感が強いことが原因です。企業業績は全体としては着実に回復傾向にありますが、2009年度通期の業績予想を据え置くなど、慎重な見方を崩していない企業も少なくありません。個別企業の底力を見極めることが重要になっています。企業の底力をみるうえで、日経会社情報を徹底活用してみましょう。
○今号の見どころ、変更点などを紹介。
日経会社情報の電子版を搭載した「日経ヴェリタス マーケットonline」。日経記者が全上場企業の動きを総力挙げて常時カバーします。主要企業については「記者の目」で業績・株価の先行きをタイムリーに論じます。
2期分のアナリスト予想の平均値が企業ごとにすぐわかる!
複数の視点から各社の状況を判断することができます!
約1300銘柄についてアナリストの業績予想の平均値「QUICKコンセンサス(*)」の10・11年の2期分データを掲載。
*日経グループの金融情報会社QUICKが、証券会社やシンクタンクに属するアナリストの業績予想値を平均したもの。調査対象のアナリストが在籍する証券会社などは31社。
特別企画1
増配期待銘柄はどれだ
配当余力ランキング
配当性向と利益剰余金の増減から、増配の可能性のある銘柄をピックアップ!
特別企画2
業績上振れ期待の銘柄を探せ!
アナリストによる上方修正銘柄
QUICKコンセンサスが前号よりも上方修正された企業を、予想経常利益の修正度合いでランキング。
特別企画3
営業利益進捗率ランキング
予想営業利益に対する上期までの進捗率ランキング
特別企画4
予想経常増益ランキング
予想経常増益率/増加額が高い/多い企業のランキング
定番企画1
決算期別 予想配当利回りランキング
定番企画2
3ヵ月株価騰落率ランキング
定番企画3
魅力の優待商品を全社掲載! 株主優待一覧
定番企画4
配当が変わる銘柄一覧
■このほかにも、投資に役立つさまざまな情報を掲載しています。
編集部から
世界的な金融危機を起き大波乱となった2008年度がまもなく終わります。大勢の個人投資家がつらい思いをしました。とにかく経済が悪化するスピードが速すぎました。
2009年度に入れば事態は好転するかどうかは何とも読みにくいですが、新年度入りは心機一転するための好機といえるでしょう。新たな気持ちで資産運用のプランを練り直せば、良いアイデアが思い浮かぶかもしれません。
『日経会社情報』も4月から体制が変わります。編集長も交代することになりました。私が編集長に就任したのは2007年春。いま振り返ってみれば、2003年春からスタートした上昇相場は、編集長就任時にはピークを過ぎていたのです。企業業績は好調なのに、株価はすんなり上がらないという状況が続き、その挙げ句、2008年度には業績・株価が急落してしまいました。
ただ、株式相場の低迷は永久に続くわけではありません。2009年度のどこかで反転してくれればと切に願っています。また、新編集長のもとで『日経会社情報』が新たな発展を遂げる姿を思い描いております。
厳しい相場展開が続く中でも、『日経会社情報』をご購読くださった皆様には感謝の気持ちで一杯です。本当にありがとうございました。読者の皆様のご幸運を心より祈願しております。そして新年度以降もご愛読のほど何卒よろしくお願い申し上げます。(編集長・Y)
株式市場に少しばかり明るいムードが漂ってきました。『日経会社情報・2009春号』の発売日直前である3月13日の日経平均株価の終値は7569円でしたが、その後はスルスルと上昇し8000円台に乗せました。書店での『2009春号』の滑り出しもまずまずです。ここから株価が一気に大きく上昇するのは期待しにくいとしても、当面は日経平均6000円割れ、5000円割れといった悲惨な状況を心配する必要はなさそうです。
株式相場が本格的に回復に向かうには、やはり企業業績が最重要ポイントです。『日経会社情報・2009春号』には厳しい業績予想が並んでいますが、2009年3月期の実績値が予想されたほど悪くなかったり、2010年3月期に向けて業績好転の兆しが出始めていれば、株式市場にどっと資金が流入してくる可能性があります。4月下旬からの「決算発表シーズン」は極めて重大なイベントです。
私が最も注目するのはトヨタ自動車。『日経会社情報・2009春号』を見ると同社の2009年3月期は4500億円の営業赤字予想となっています。「あのトヨタが大赤字になる」という知らせは、日本経済の先行きや株価の見通しを暗くさせました。『2009春号』では、2010年3月期も4000億円の営業赤字予想になっています。
しかし、2009年3月期の営業赤字4500億円は現時点ではあくまで予想です。自動車需要は世界的に低迷する中でも、経営努力によって赤字が縮小する可能性もあるでしょう。予想より損益が大幅に改善したとすれば、産業界や株式市場に安堵の雰囲気をもたらすはずです。もちろん、赤字がもっと拡大する恐れもあります。そうなると、ムードはまたまた暗くなるかもしれません。
トヨタ自動車は例年通りなら5月上旬に本決算を発表します。その前に業績予想の修正発表があるかもしれません。期待と不安が入り交じった気持ちでウオッチしていくつもりです。(編集長・Y)
新年度を間近に控えた3月16日、『日経会社情報・2009春号』を発売しました。
今号の目玉はアナリストの業績予想の平均値である「QUICKコンセンサス」の掲載を拡充したことです。従来は日本経済新聞記者による予想を載せていない決算期について1期のみQUICKコンセンサスを載せるのが基本形でしたが、今号からはアナリストが予想を出している銘柄については、原則として2期分のQUICKコンセンサスを個々の銘柄の欄に載せることにしました。今号では約1300銘柄がその対象になりました。
3月期決算会社を例に挙げると、2009年3月期と2010年3月期の日経記者による予想を見ることができます。さらに、アナリストが業績予想を出している主要銘柄などでは、09年、10年3月期のQUICKコンセンサスも同時に把握できるようになりました。各社の業績の解説コメントは日経記者が独自予想に基づいて書いており、「記者予想がメーン、QUICKコンセンサスはサブ」という位置づけですが、読者の皆様には複数の予想値を活用して有望銘柄を発掘していただきたいと願っております。
株式相場の低迷が続き、先行きについても不透明感が強い状況ですが、いずれ好機は訪れるはず。その時に、より多くの成果を上げるためには日ごろから常に銘柄を研究しておくことが肝心。『日経会社情報』は銘柄研究に多大な貢献をするはずです。また、4月からスタートする新しい投資情報サービス『日経ヴェリタス マーケットonline』とも連携して、投資にもっと役立つ情報誌を目指します。『2009春号』をはじめ末長くご愛読のほどよろしくお願い申し上げます。(編集長・Y)
株式相場の先行きがまたまた怪しくなってきました。3月6日の日経平均株価の終値は7173円。昨年10月27日につけたバブル後最安値7162円とほぼ同水準になりました。3月16日発売予定の『日経会社情報・2009春号』では2月末の株価終値に基づいてPERや配当利回りなどの投資指標を算出していますが、その時点の日経平均終値は7568円。そこから5%強値下がりしたわけです。さらに下落が続く恐れもあるでしょう。『2009春号』の編集作業を進めていても、企業業績が異例のスピードで悪化する有様に驚くばかりですから。
ただし、株価の安さには注目しなければならないと思っています。
仮に07年の半ばに「日経平均株価」を1万8000円で100単位買った人がいたとします。投資額は180万円。保有を続けていれば、この3月6日には100万円超の損失を抱えています。一方、3月6日の終値で100単位買えば、投資金額は71万6200円。株式相場がどんなに悲惨な状況に陥ったとしても、07年半ばに買った人ほど損をすることはありません。
個別銘柄でも同じことが言えます。ほんの1年前、いや半年前と比べても、非常識と思えるくらい値下がりしている銘柄がゴロゴロあります。それなりの理由があって値下がりしているわけで安易に値ごろ感を持つのは危険ですが、購入するのに必要な金額が、ここ10年あるいは20年といった長期間の中で最少なのであれば、それは投資妙味の一つと言えるはずです。
企業業績の先行きを考えるのは株式投資の鉄則です。一方、なるべく安い値段で買うことも重要なカギです。企業業績だけを見ると暗い気分になりますが、「安さ」にも目を向けてチャンスを常に探す姿勢が成功をもたらすのではないでしょうか。(編集長・Y)

